授業例

[方法論科目]

様々な事象に対する科学的アプローチ方法を「規範」「経験」の両面から学ぶ。
規範科目「表現の自由の基礎理論」「公共の哲学」「Normative Political Theory」
経験科目「データの見方」「リサーチデザイン」「Research Design」

「ジャーナリズムの使命」

多彩なフリーランス・ジャーナリストが取材経験に基づくジャーナリズム論を展開。
受講生の積極的な「問い」を重視し、質的に深く議論する。

「情報法」

憲法学の観点から今日のメディアを取り巻く法的諸問題を検討する。
知る権利、取材源秘匿特権、個人情報保護制度など。

「政治思想史」

政治思想史的アプローチによる政治学研究入門。
政治学以外の専門分野から本コースに入学した学生を主な対象とする。

「ニューズルーム」

現役ジャーナリストによる取材・記事作成の実習授業。
各5 〜 10人の少人数クラス。A 〜 Iの9クラスある（Newsroom Fは英語）。
「ニューズルームD」は朝日新聞ジャーナリスト学校との提携講座。

「ビデオジャーナリズム」

ビデオの特性（情緒性や暴力性など）を理解した上で、
ジャーナリズムの実践に必要なビデオの文法を実習で学ぶ。

「ジャーナリストのための経済学入門」

経済学の基礎的な概念と専門知のあり方についての理解を目指す。
ジャーナリストが必要とする経済学の知識を、書きながら学ぶ。

「Introduction to International Relations」

国際紛争の本質を理論的・歴史的視点から探求する。
ジョセフ・ナイ氏の「Understanding International Conflicts」がテキスト。

学生の履修モデル

映像ジャーナリズムを中心に学びたい新卒学生

Aさんは文学部出身。地域の視点で取材する映像ジャーナリストをめざしている。大学院では、政治学も学び、政治とジャーナリズムの関係をしっかり勉強しておきたい。映像系の実践・理論科目を選択するとともに、政治分野の専門科目を重点的に選択。

経済ジャーナリズムを中心に学びたい新卒学生

Bさんは国際教養学部出身。将来、海外メディアへの就職を視野に、国際的に活躍できる経済ジャーナリストをめざしている。大学院では、英語での取材・記事作成の力を養い、海外メディアでのインターンシップに取り組むとともに、経済分野の専門科目を重点的に選択。

これからのメディアの問題を中心に学びたい現役メディア関係者

Cさんは広告代理店勤務。ネットの登場で新聞、テレビなどの危機が指摘されるなか、これからのメディアとジャーナリズムのあり方を産業論、経営論の視点から研究したい。授業はメディア・ジャーナリズム研究の科目を中心に選択。ネット・映像系の実践科目も選択。

?アジアの問題を中心に学びたい現役ジャーナリスト

?Dさんは通信社勤務。「アジアに強いジャーナリスト」を目指して入学。上司に相談して、仕事のローテンションを配慮してもらい働きながら受講。アジアの政治や経済、環境問題を中心に学び、ジャーナリズムの使命や思想を体系的に理解するための専門科目などを選択。

履修できる主な授業（コースコア科目）

データの見方、リサーチデザイン、Research Design、表現の自由の基礎理論、公共の哲学、Normative Political Theory 、ジャーナリズム研究セミナーＡ（ジャーナリズムの使命）、ジャーナリズム研究セミナーＢ（メディアの世界）、ジャーナリズム研究セミナーＣ（報道現場論）、ジャーナリズム研究セミナーＤ（ジャーナリズム・メディア批評）、メディア研究演習、ジャーナリズム研究演習、ジャーナリズム研究演習、マス･コミュニケーション研究演習Ｂ、スポーツ・メディア研究演習、日本政治思想史演習、現代日本政治分析演習、日本政治史演習、現代政治学演習、国際関係史演習、地域研究演習、現代アジア政治研究演習、ラテンアメリカ研究演習、統計学演習、統計学演習、日本経済論演習、開発経済論演習、現代日本経済と企業統治演習、経済学説史演習、憲法・情報法演習、現代政治理論演習、労働ジャーナリズム研究演習、社会政策演習、文学理論演習、中国近現代政治文化演習、雑誌メディア演習、文芸ジャーナリズム演習、近代出版文化演習、読書文化史演習、ジャーナリズム論、映像ジャーナリズム論、ジャーナリズム史、マス･コミュニケーション理論、メディア史、メディア表現論、メディア経営論、広告論、パブリック・リレーションズ、マスメディアの法と倫理、情報法、知的財産権法、情報通信政策、メディア文化論、グローバル文化論、スポーツ表象論、Media Industrial Organization 、Media Analysis(International Relations) 、Global Communication、現代日本の政治過程、世論研究、政治宣伝論、政治コミュニケーション、現代デモクラシー論、日本政治史、日本政治思想史、政治思想史、現代政治思想、Political Procees of Contemporary Japan 、The Fundamental Problems in Political Philosophy、日本外交論、戦後国際関係史、国際移動論、アジア国際関係史、地域統合論、現代東アジア国際関係、現代ラテンアメリカ国際関係、現代アジア太平洋国際関係、Introduction to International Relations、ジャーナリストのための経済学入門、開発のガバナンス、日本経済分析入門、現代日本経済と金融・企業統治、コーポレート・ガバナンス入門、Global Economics、産業エコロジー 、環境経済・政策論、環境経済・政策論（英語）、持続可能な発展と国際開発協力、持続可能な発展と国際開発協力（英語）、公共性とセキュリティ、憲法理論、犯罪と法、社会保障法理論研究、社会保障制度と財政、人的資源と労働問題、雇用関係法?、労働ジャーナリズム論、環境問題、現代社会学、Constitutional Visions in Postwar Japan、Global Sociology、アジア・日本文化論、都市文化論、近代出版文化研究、文芸批評論、読書文化史研究、文芸雑誌研究、横断文学論（文芸ジャーナリズム）、スポーツ文化論、スポーツ・ジャーナリズム論、現代韓国言論と政治、インテリジェンス、地球環境問題と持続可能な社会、メディアと検閲、インターンシップ、文章表現、ジャーナリズムのための日本語入門、ニューズルーム、事例研究、映像ドキュメンタリー、ビデオジャーナリズム、フォトジャーナリズム、インターネット放送、ウェブジャーナリズム、ノンフィクションの方法、調査報道の方法、雑誌編集

※隔年開講の授業もあります。

※掲載している授業は2009年度現在のものです。