修士学位の取得要件

修士学位を取得するには、下記1-3の要件をすべて満たさなくてはなりません。

１．在籍年数

２．研究指導履修および修士論文の提出

　必要な在籍年数に応じて（修士論文合格まで）指導教員の研究指導を受ける必要があります。修士論文の提出後は、最終試験（口頭試問）を受け、これに合格しなくてはなりません。
※基礎研究指導は１年次配当、応用研究指導は２年次配当の科目です。

３．所定単位修得要件

　所定の講義科目を32単位以上修得する必要があります。
科目の種類や履修のルールについては、「科目の種類と履修ルール」をご参照ください。
また、修了に必要な所定単位数の要件は、受験した入試の種類（一般入試・推薦入試・社会人入試）や専攻・コース、早期修了資格の有無によって異なります。
詳細は、「修了に必要な所定単位（科目区分別内訳表）」をご参照ください。

科目の種類と履修ルール

１．理論経済学・経済史専攻および応用経済学専攻・応用経済学コース

２．応用経済学専攻・国際政治経済学コース

修了に必要な所定単位（科目区分別内訳表）

Ａ．理論経済学・経済史専攻および応用経済学専攻・応用経済学コース

• １．一般入試・推薦入試
• ２．推薦入試（1年修了）
• ３．社会人入試
• ４．社会人入試（1.5年修了）
  

Ｂ．応用経済学専攻・国際政治経済学コース

• ５．一般入試・推薦入試
• ６．推薦入試（1年修了）
• ７．社会人入試
• ８．社会人入試（1.5年修了）
  

*1：基礎演習および基礎研究指導は自専修（必修）に加え、他専修の基礎演習・基礎研究指導を各学期２単位まで随意科目として履修することが可能（希望する演習担当教員の科目選択指導にも出席し、許可を得た上で登録を行うこと）。
*2：必修科目は、【経済史専修】と【経済史専修以外】の所属学生とで異なります。詳細は「履修上の注意事項」を確認のこと。
*3：１年次の修得単位数(単位認定分を含む)に基づく、残りの修了必要単位数に余裕単位８単位を加えた単位数が上限となる。
(例)1年次20単位修得した場合、2年次は最大20単位（32-20(既得)単位+8(余裕単位)単位）まで登録することが可能。
*4：単 位認定の上限は、他研究科聴講科目、慶應義塾大学経済学研究科もしくは東京工業大学社会理工学研究科の科目を履修した場合、最大10単位となる。なお、入 学前に「大学院先取り科目」としての既得単位（本研究科設置科目）は、それとは別に最大16単位まで認定することとする。
*5：随意科目は、単年度16単位まで別枠で履修が可能。

《注》1年修了資格審査合格者は、1年次において修士論文提出に関わる諸手続を行なうことが出来る（1年次で修了不可の場合、1.5年修了を認め る）。１年修了不可の場合、２年次は学費を含め【一般入試入学者・推薦入試入学者】と同じ扱いとし、１年次の修得単位数(単位認定分を含む)に基づく、残 りの修了必要単位数に余裕単位８単位を加えた単位数が上限となる。
(例)1年次20単位修得した場合、2年次は最大20単位（32-20(既得)単位+8(余裕単位)単位）まで登録することが可能。
*1：自専修の応用演習および応用研究指導は必修。これに加え、自専修の基礎演習（および基礎研究指導）を、修了要件単位数に算入することが可能。基礎演 習を履修しない場合、「選択科目･共通科目の最低必要修得単位数」は22単位となります。また、他専修の基礎演習・基礎研究指導を各学期２単位まで随意科 目として履修することが可能（希望する演習担当教員の科目選択指導にも出席し、許可を得た上で登録を行うこと）。
*2：必修科目は、【経済史専修】と【経済史専修以外】の所属学生とで異なります。詳細は「履修上の注意事項」を確認のこと。
*3：単位認定の上限は、他研究科聴講科目、慶應義塾大学経済学研究科もしくは東京工業大学社会理工学研究科の科目を履修した場合、
最大10単位となる。なお、入学前に「大学院先取り科目」としての既得単位（本研究科設置科目）は、それとは別に最大16単位まで認定することとする。
*4：随意科目は、単年度16単位まで別枠で履修が可能。

*1：基礎演習および基礎研究指導は自専修（必修）に加え、他専修の基礎演習・基礎研究指導を各学期２単位まで随意科目として履修することが可能（希望する演習担当教員の科目選択指導にも出席し、許可を得た上で登録を行うこと）。
*2：必修科目は、【経済史専修】と【経済史専修以外】の所属学生とで異なります。詳細は「履修上の注意事項」を確認のこと。
*3：１年次の修得単位数(単位認定分を含む)に基づく、残りの修了必要単位数に余裕単位８単位を加えた単位数が上限となる。
(例)1年次20単位修得した場合、2年次は最大20単位（32-20(既得)単位+8(余裕単位)単位）まで登録することが可能。
*4：単位認定の上限は、他研究科聴講科目、慶應義塾大学経済学研究科もしくは東京工業大学社会理工学研究科の科目を履修した場合、最大10単位となる。
*5：随意科目は、単年度16単位まで別枠で履修が可能。

*1：基礎演習および基礎研究指導は自専修（必修）に加え、他専修の基礎演習・基礎研究指導を各学期２単位まで随意科目として履修することが可能（希望する演習担当教員の科目選択指導にも出席し、許可を得た上で登録を行うこと）。
*2：必修科目は、【経済史専修】と【経済史専修以外】の所属学生とで異なります。詳細は「履修上の注意事項」を確認のこと。
*3：１年次の修得単位数(単位認定分を含む)に基づく、残りの修了必要単位数に余裕単位８単位を加えた単位数が上限となる。
(例)1年次20単位修得した場合、2年次は最大20単位（32-20(既得)単位+8(余裕単位)単位）まで登録することが可能。
*4：単位認定の上限は、他研究科聴講科目、慶應義塾大学経済学研究科もしくは東京工業大学社会理工学研究科の科目を履修した場合、最大10単位となる。
*5：随意科目は、単年度16単位まで別枠で履修が可能。

*1：基礎演習および基礎研究指導は自専修（必修）に加え、他専修の基礎演習・基礎研究指導を各学期２単位まで随意科目として履修することが可能（希望する演習担当教員の科目選択指導にも出席し、許可を得た上で登録を行うこと）。
*2：国際政治経済学コースの必修科目は、理論経済学・経済史専攻や応用経済学コースの所属学生とは異なります。詳細は「履修上の注意事項」を確認のこと。
*3：１年次の修得単位数(単位認定分を含む)に基づく、残りの修了必要単位数に余裕単位８単位を加えた単位数が上限となる。
(例)1年次20単位修得した場合、2年次は最大20単位（32-20(既得)単位+8(余裕単位)単位）まで登録することが可能。
*4：単位認定の上限は、他研究科聴講科目、慶應義塾大学経済学研究科もしくは東京工業大学社会理工学研究科の科目を履修した場合、最大10単位となる。 なお、入学前に「大学院先取り科目」としての既得単位（本研究科設置科目）は、それとは別に最大16単位まで認定することとする。
*5：随意科目は、単年度16単位まで別枠で履修が可能。

《注》1年修了資格審査合格者は、1年次において修士論文提出に関わる諸手続を行なうことが出来る（1年次で修了不可の場合、1.5年修了を認め る）。１年修了不可の場合、２年次は学費を含め【一般入試入学者・推薦入試入学者】と同じ扱いとし、１年次の修得単位数(単位認定分を含む)に基づく、残 りの修了必要単位数に余裕単位８単位を加えた単位数が上限となる。
(例)1年次20単位修得した場合、2年次は最大20単位（32-20(既得)単位+8(余裕単位)単位）まで登録することが可能。
*1：自専修の応用演習および応用研究指導は必修。これに加え、自専修の基礎演習（および基礎研究指導）を、修了要件単位数に算入することが可能。基礎演 習を履修しない場合、「選択科目･共通科目の最低必要修得単位数」は22単位となります。また、他専修の基礎演習・基礎研究指導を各学期２単位まで随意科 目として履修することが可能（希望する演習担当教員の科目選択指導にも出席し、許可を得た上で登録を行うこと）。
*2：国際政治経済学コースの必修科目は、理論経済学・経済史専攻や応用経済学コースの所属学生とは異なります。詳細は「履修上の注意事項」を確認のこと。
*3：単位認定の上限は、他研究科聴講科目、慶應義塾大学経済学研究科もしくは東京工業大学社会理工学研究科の科目を履修した場合、最大10単位となる。 なお、入学前に「大学院先取り科目」としての既得単位（本研究科設置科目）は、それとは別に最大16単位まで認定することとする。
*4：随意科目は、単年度16単位まで別枠で履修が可能。

*1：基礎演習および基礎研究指導は自専修（必修）に加え、他専修の基礎演習・基礎研究指導を各学期２単位まで随意科目として履修することが可能（希望する演習担当教員の科目選択指導にも出席し、許可を得た上で登録を行うこと）。
*2：国際政治経済学コースの必修科目は、理論経済学・経済史専攻や応用経済学コースの所属学生とは異なります。詳細は「履修上の注意事項」を確認のこと。
*3：１年次の修得単位数(単位認定分を含む)に基づく、残りの修了必要単位数に余裕単位８単位を加えた単位数が上限となる。
(例)1年次20単位修得した場合、2年次は最大20単位（32-20(既得)単位+8(余裕単位)単位）まで登録することが可能。
*4：単位認定の上限は、他研究科聴講科目、慶應義塾大学経済学研究科もしくは東京工業大学社会理工学研究科の科目を履修した場合、最大10単位となる。
*5：随意科目は、単年度16単位まで別枠で履修が可能。

*1：基礎演習および基礎研究指導は自専修（必修）に加え、他専修の基礎演習・基礎研究指導を各学期２単位まで随意科目として履修することが可能（希望する演習担当教員の科目選択指導にも出席し、許可を得た上で登録を行うこと）。
*2：国際政治経済学コースの必修科目は、理論経済学・経済史専攻や応用経済学コースの所属学生とは異なります。詳細は「履修上の注意事項」を確認のこと。
*3：１年次の修得単位数(単位認定分を含む)に基づく、残りの修了必要単位数に余裕単位８単位を加えた単位数が上限となる。
(例)1年次20単位修得した場合、2年次は最大20単位（32-20(既得)単位+8(余裕単位)単位）まで登録することが可能。
*4：単位認定の上限は、他研究科聴講科目、慶應義塾大学経済学研究科もしくは東京工業大学社会理工学研究科の科目を履修した場合、最大10単位となる。
*5：随意科目は、単年度16単位まで別枠で履修が可能。